従来、我が国の建築工事費算出法は、工種ごとの詳細な単価を積み上げていき、全体の工事金額を求める方法が主流でした。しかし、この手法では、詳細な設計図書が必要となり、ビル事業における企画、基本計画段階での価格情報をつかむことは困難でした。
（財）建設物価調査会が発行したJBCI（ジャパン・ビルディング・コスト・インフォメーション）は、発注者と施工会社との間で、実際に締結された契約金額ベースの情報を、アンケート調査により収集し、用途別に統計処理されたデータ集で、企画、基本計画段階での建築工事費算出には、多いに参考になります。
2000年に創刊されたJBCIは、「JBCI2016」を最後に書籍としては廃刊されており、現在は、インターネットサービスに移行しています。
このデータに基づいた「市場コスト統計方式」による予測式により、ビルの用途別に、仮設、土工、地業（杭）、躯体、仕上、電気設備、衛生設備、空調設備、昇降機、諸経費の大科目別の建築工事が算出できます。これにより、建築と設備に分ける減価償却費の取得価格も明確に設定できることになります。
JBCI