ビル事業計画に必要なデータと解説
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水道光熱費

ビルに必要なエネルギー費用として、電気、水道、ガスの料金です。
テナント専用部分に対しては、その使用量に応じて直接に、共用部に対しては、共益費の一部として料金を徴収します。したがって、一般の賃貸ビルの場合は、共用部の費用を把握することは、共益費を算出する上で必要になってきます。但し、ビル全体として、エネルギー供給会社とビルオーナが契約し、基本料金などはビル全体の使用量に応じてかかってくるため、テナント専用部に対しても、オーナーとテナント間において、料金単価を決めておく必要があります。(住宅系に対しては、エネルギー供給会社と、テナンとの直接契約は可能です。)
PM-NETでは、用途別に一般的な費用を算出するプログラムを提供しています。
以下にこのプログラムにより算出した結果を示します。

PM-R

計算根拠の詳細は、プログラムの解説を参照してください。
建物の概要は、維持管理費と同様の東京における延床面積5,000u、専用面積4,000u、地上10階建て、空調熱源は電気としています。


年間延u当り(共益費換算は専有面積u当り)

建物用途 事務所 共同住宅 商業ビル
冷暖房料金 1,607   0 1,316
電気料金 2,504 501 2,879
ガス料金   0   0 860
水道料金 1,274  0 2,873
合計 5,385 501 7,928
共益費換算 278 52 337





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