PM-I:ビル事業初期投資算定プログラム |
(1) 解体工事費
(2) 敷地造成費
(3) 建築工事費
(4) 外構工事費
(5) 建設工期
(6) 設計料
価格のデータは、(財)建設物価調査会などの資料を基本とし、独自に加工しています。
資料が更新するごとに、改定していく予定です。
(1)解体工事費
@ 条件入力
特殊な条件を除いて、以下のように入力します。
A 結果出力
特殊な条件がある場合には、項目の追加を行うことにより、加算、減算が可能です。
(2)敷地造成費
東京国税局が、市街地農地等の評価を行うときに使用する計算方式、単価を参考にプログラムしています。
@ 条件入力
A 結果出力
特殊な条件がある場合には、項目の追加を行うことにより、加算、減算が可能です。
(3)建築工事費
(財)建設物価調査会発行のJBCI2003〜2016(※)による計算方式とデータに、独自の加工を行い、プログラムを作成しています。
※現在は当社社長上野俊秀が主筆した「建築プロジェクトの企画設計・事業収支計画と投資採算評価の実務」で解説している方式によるプログラムをご提供中です。 (各年度のバックナンバーもございます。)@ 条件入力
なお、より簡易な入力による、企画段階の概算方式もあります。
A 結果出力
特殊な条件がある場合には、項目の追加を行うことにより、加算、減算が可能です。
(4)外構工事費
建築資料研究社の「積算ポケット手帳」より、造園工事費の施工事例31データを、回帰分析し、施工面積と、工事費の関係により算出します。
条件入力は、面積と、グレード設定です。
プログラムされた単価により、工事費を算出します。
(5)建設工期
工程計画研究会編著、「建築工程表の作成実務」、NTT「工事工程」などを参考にプログラムしました。
@ 条件入力
A 結果出力
数値と、工程表が出力されます。
(6)設計料
平成21年の国土交通省告示第15号に準拠し、「略算方法」により、算出します。
@ 条件入力
A 結果出力
以下までお願いいたします。 Email:administrator@pmnet.jp 電話:047−461−3493 携帯:090−7202−5243 |